日本政府から、渡航延期勧告どころか退避勧告が出ているような地域に、自らの商売の為に入国しテロリストの交渉材料に利用されてしまった２人。
簡単に言ってしまえば、自己責任で何が起きても政府の援助は要らないと思って入国したんでしょうが・・・いざ、あんなビデオが流されて日本国に身代金の要求をされたら。。。
人道上、簡単に見殺しにはできないけれど、他国が身代金の支払いを拒否している中で、日本だけが２億ドルもの金を支払う訳にも行かず。。。
困った状況を作ってくれた・・・と思っているのが本音なのでは？！
本人たちも、覚悟をして入国しているんだろうし、最悪の事態になってしまうんでは。。。
